「まさか！！」「本当？」疑いをもたれる方がほとんどだと思います。理由をご説明しましょう。

その1　首都圏アパ・マンの物件数推移をみると98～03年の5年間で39万個の建物が老朽化などにより減失しています。その為、実際には賃貸物件の供給過剰という心配はなく、比較的新しい物件は充分需要が見込まれます。

その2　過去の統計によると不況により失業率が高くなると、人口の首都圏流入率も高くなっています。特に20歳～30歳前後の若者の転入が増えて、しかもＵターンが減っています。この統計より1ルームなどの需要が増えることが予想されます。

その3　世帯分離が非常に強いトレンドとなっており、幅広い年齢層で核家族が増えています。家族が分離すればその数だけ住まいが必要になりますね。

その4　持ち家のための環境は当面悪いようです。不況下では家を買うのもためらう上、ローン診査も厳しくなります。その結果、賃貸に住み続ける方が増えます。

以上、全てを鵜呑みには出来ませんが、希望を持てそうですね。

社員一同、オーナー様のお役に立てるよう前向きに頑張って行きます。